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正社員の5人に1人が6月病を経験、企業の46%がメンタル不調の相談増を実感とマイナビ調査
マイナビが正社員1万8000人を対象に行った調査で、5人に1人が6月病を経験していることが分かった。企業側も46%が6月は他の月と比べてメンタル不調の相談が増えると感じており、特に20代の若い世代で高い傾向が見られた。
就職情報大手のマイナビが正社員1万8000人を対象に実施した調査で、正社員の5人に1人が現在の職場で「6月病」を経験していることが明らかになった。6月病とは、新しい環境に慣れた6月前後に仕事や私生活のモチベーションが低下し、疲労感などを自覚する状態を指す。
5月病とは異なり、6月病には気候の変化も大きく影響するとされている。ゴールデンウィーク明けから祝日がなくなり、仕事や評価への満足感が得られず、日々のやりがいが低下する傾向が強まるという。梅雨時期の天候不順や季節外れの暑さも、心身の疲労を増幅させる要因として指摘されている。
企業側の認識も深刻で、調査では46%の企業が6月は他の月と比較して従業員からのメンタル不調に関する相談が増加すると感じていることが判明した。4月からの緊張感が薄れて疲労が一気に押し寄せることや、業務内容や自身の立ち位置が当初の期待と異なると感じることが主な要因として挙げられている。
年代別の分析では、20代が最も6月病を経験する割合が高く、次いで30代が多いことが分かった。若い世代ほど環境の変化に対する適応ストレスが大きく、ボーナスの少なさや日頃の残業の多さ、新人への指導による負担なども複合的に影響しているとみられる。
専門家は、6月病の予防には適度な休息と職場でのコミュニケーションが重要だと指摘している。企業には従業員のメンタルヘルス対策として、相談窓口の充実や柔軟な働き方の導入が求められている。梅雨入りを前に、自身の心身の状態に注意を払い、無理をせず早めに対処することが大切だとされている。